中国における都市大気汚染による健康影響と予防対策に関する国際共同研究プロジェクトの概要

　大気中の浮遊粒子（粉じん）の有害性については、粒子径１μm程度以下の小さいものは肺の奥深くまで到達して、沈着する可能性が高いことがわかっています。また、こうした小さな粉じんには、二次粒子など有害性の高い化学物質がより多く吸着しており、より小さな微粒子濃度を規制する方向に進んでいるのが現状です。

　したがって、中国における大気粉じんを管理する環境基準も、かつては「総懸浮顆粒物」の濃度が基準になっていましたが、1996年からはPM₁₀濃度の基準も導入されるなどして、より微小な粒子の管理が実践されるようになってきました。

　中国における大気粉じん濃度の測定は、瀋陽市、鉄嶺市、撫順市の３都市（各３地域、計９地点）において実施しました。その粒子に含まれる有害成分である多環芳香族炭化水素（PAH）とニトロ多環芳香族炭化水素（NPAH）の粒径別の含有量を検討しました。

　調査結果としては、瀋陽市では10月に入ると部分的に石炭暖房が始まり、７月よりも明らかに粉じん濃度が高まっていることがわかりました（図1）。鉄嶺市でも７月、10月の濃度レベルは瀋陽市と同レベルでしたが、暖房期には瀋陽とは違ってどの粒径の粉じん濃度も上昇していました。この理由としては石炭暖房以外にも沿道における調理用や加熱用の小規模な発生源の影響が考えられました。

　さらに工場地帯でもある撫順市は、非暖房期においても粉じんが高濃度を示し、工場ばい煙の高い影響が示唆されました。

　総じて中国の３都市における大気粉じん濃度の季節変動は、都市内の地域間ではあまり異なる傾向が見られないという調査結果でしたが、石炭をエネルギー源とする工業化の程度によって、粉じん汚染の実態が異なるという傾向も確認されました。

　中国の東北地方の都市住宅では、中層の団地が一般的です。ベランダはガラス窓で囲われてサンルームのようになっており、冬場の厳しい冷え込みにも対処できるようになっています。時には外気がマイナス30度にもなるため、窓を堅く閉め切って生活しています。

　住民に対する粉じん曝露調査は、測定開始前に国立環境研究所の調査スタッフと中国各都市のCDCスタッフが説明会を開いて、協力依頼に同意を得られた10人を対象に実施しました。調査対象家庭には携帯用、室内測定用、屋外測定用の３台の測定器を設置し、暖房期と非暖房期に24時間ごとの測定を７日間連続で調査しました。

　調査結果を分析すると、いずれの都市においても暖房期の屋外粉じん濃度はかなり高くなっており、高濃度汚染が一般住民の生活環境で起きていることが確認されました（図2）。かつて私たちが東京や大阪の沿道住宅で実施した屋内外の粉じん濃度調査では、室内の濃度が屋外に比べて低い傾向が見られましたが、中国の都市環境の場合は、室内濃度も屋外に匹敵する高濃度になっていました。調査対象地域では冬場はほとんど窓を閉め切っており、アルミサッシの普及で住宅の気密性が上がっていると思われます。屋外と室内の粉じん濃度レベルが近いことは、研究スタッフの予想に反した結果になりました。

　中国の大気環境基準では１級から３級までの濃度制限が定められており、今回調査した３都市はいずれも２級基準に該当するエリアで、PM₁₀の日平均濃度の環境基準は0.15mg/m³となっています。今回調べた３都市の屋外粉じん濃度は７日間の平均でも環境基準を上回り、汚染が激しいことが確認されました。

　中国では急速な経済発展に伴って、石炭、石油の消費量が急激に増加していますが、中国の主要エネルギーの約75％は、石炭に依存しているのが現実です。中国では、燃焼排ガスからの脱粒子や脱硫などの設備が十分でなく、さらに冬季の暖房で石炭ボイラーが多く使用されているため大気汚染が深刻化し、健康に対する影響が懸念されています。こうした大気汚染の影響を受けやすいのは児童ですので、児童を対象として肺機能への影響や、喘息（ぜんそく）有病率などの慢性的な影響の調査を実施しました。

　肺機能の調査は３都市各３地域の同一児童を対象に、年間４回の肺機能検査を実施して、大気粉じん濃度との関連を検討しました。肺機能検査には、全期間を通じて同一の電子スパイロメータ（肺機能測定装置）を使用し、検査対象児童には風邪の症状、咳、鼻水、発熱、痰、喘鳴（ぜんめい：ぜいぜいすること）などの症状の有無についての質問に答えてもらいました。

　その結果、いずれの都市においても男女の児童ともに、大気粉じん濃度の増加に伴って、わずかではありますが複数の肺機能の指標が低下していることが明らかになりました（図3）。

　慢性的な影響を調べる質問紙調査の結果からは、他の２都市に比べ撫順市の児童に呼吸器症状を訴える率が高くなっていましたが、喘息の割合は日本の児童よりも低くなっていました。この点については、今後の推移を注意深く見ていく必要があります。このように、大気汚染の健康影響を受けやすい児童の肺機能を継続的に監視することで、中国における粉じん物質の健康影響がより科学的に実証されることが期待されているのです。